新NISAはどこに相談する？おすすめの相談先3選と選び方を紹介

新NISAは2024年からスタートしており、これまで投資経験がなかった人が新NISAをきっかけに資産運用を始めるというケースも多い。

新NISAの利用を検討している方の中には「プロに相談したい」と考えている方もいるだろう。自分に合った相談先を見極め、悩みや不安を相談してみることをおすすめする。

本記事では新NISAのおすすめの相談先3選を紹介し、相談先選びのポイントや事前に準備すべき内容についても解説していく。

相談の流れや相談先を選べるサービス「資産運用ナビ」の特徴も紹介するので、ぜひ本記事を参考にしてほしい。

新NISAはどこに相談するかが重要！

新NISAを利用する際に専門家に相談すべき理由として以下の3点が挙げられる。

新NISAには「成長投資枠」と「つみたて投資枠」という2つの非課税投資枠が設けられており、最適な活用方法は人によって異なる。

新NISAをどのように活用するかを模索するためには、資産運用に詳しい専門家への相談が最適だ。

また、新NISAは国が推奨している制度であることから「絶対に安全」というイメージを抱く人もいるが、元本割れとなるリスクは十分にある。

資産運用の専門家は元本割れのリスクを軽減する方法も熟知しているため、アドバイスをもらって運用すると安心だ。

そして、新NISAを利用する際には自身の投資経験やリスク許容度、資産状況などに合わせて戦略を構築する必要がある。

投資戦略に精通した専門家から助言をもらい、自分にぴったりのプランで運用を始めることが大切だ。

上記のような理由を踏まえると新NISAの相談先は適当に選ぶべきではなく、自分に合った相談先を慎重に選ぶ必要があると分かるだろう。

新NISAのおすすめ相談先3選

新NISAにおすすめの相談先は「証券会社」「銀行」「IFA（独立型ファイナンシャルアドバイザー）」である。以下の表はそれぞれの相談先の特徴を簡単にまとめたものだ。

相談先	メリット	デメリット
証券会社	投資判断に役立つ情報を得られる 商品ラインナップが多い	意向に沿わない提案をされるリスクがある グループ会社の商品を紹介されることが多い
銀行	相談するハードルが低い 預金口座との連携がしやすい	選択肢が少ない グループ会社の商品を紹介されることが多い
IFA （独立型ファイナンシャルアドバイザー）	中立な立場から助言を得られる 長期にわたって相談できる	アドバイザーの質にばらつきがある 金融機関に比べて会社規模が小さい

それぞれの特徴やメリット・デメリットを解説していくので、ぜひ参考にして自分に合った相談先を見極めよう。

証券会社

証券会社は、株式や投資信託、債券などの金融商品を取り扱う金融機関だ。

在籍する営業社員がアドバイザーとして顧客を担当し、商品の提案や売買手続きの代行などを行う仕組みとなっている。

証券会社を利用するメリットとして「投資判断に役立つ情報を得られる」という点が挙げられる。

証券会社では、日々マーケットの動向や企業の業績などをチェックしている担当アドバイザーが定期的に投資判断に役立つ情報を提供してくれることが特徴だ。

忙しくて投資関連の情報を収集する余裕がない方でもアドバイザーから情報を得られる点は証券会社の魅力である。

また、商品ラインナップが豊富な点も証券会社の強みだ。

投資信託だけでなく、国内外の株式や債券、保険商品、ファンドラップなど、あらゆる商品を提案してもらえる点は大きな魅力と言えるだろう。

一方、証券会社は自社で取り扱う商品を提案して手数料を稼ぐビジネスモデルであるため、担当者がノルマクリアのために提案をしてくるケースも少なくない。

意向に沿わない商品を提案されたり、グループ会社の商品ばかりを勧誘されたりする可能性がある点はデメリットとして頭に入れておこう。

銀行

銀行でも新NISAや資産運用の相談は可能だ。店舗の窓口に行けば担当者が応対し、新NISAや資産運用に関する悩みや不安に対してアドバイスを提供してくれる。

銀行に相談するメリットとして「相談のハードルが低い」という点が挙げられる。

銀行は証券会社に比べて普段から利用する機会が多く、店舗に出向く心理的なハードルも低い。悩みを相談しやすい環境である点は投資経験が少ない初心者にとって大きなメリットだ。

また、すでに預金口座を開設している銀行であれば、NISA口座との連携がしやすいという利点もある。

新たに銀行預金口座を開設したり、クレジットカードを契約したりしなくても簡単に入金できる点は銀行を利用する利点と言えるだろう。

一方、銀行では株式やETF、REITといった商品は取り扱っておらず、投資信託のラインナップも少ない。限られた選択肢の中から投資先を選ばなければならない点は銀行のデメリットだ。

そして証券会社と同様に、グループ会社の商品ばかり提案されるリスクもある。

IFA

銀行や証券会社などの金融機関以外の選択肢として、IFA（独立型ファイナンシャルアドバイザー）への相談も検討しておきたい。

IFAとは、既存の金融機関から独立した立場で顧客に投資助言を行い、金融商品の売買の仲介なども行う専門家だ。

IFAは金融機関から独立した立場を保ちつつ、証券会社と業務提携をしている。

提携先の金融機関が取り扱う商品を提案したり、売買を仲介したりすることが主な役割だ。

金融機関には所属していないため、中立な目線で投資助言を提供してくれるという利点がある。

また、IFAは銀行や証券会社と違い、転勤や異動などで担当者が変わることは原則ない。同じ担当者が継続してサポートをしてくれることが特徴だ。

ライフステージに合わせて商品を乗り換えたり、相続・贈与などの資産承継問題を相談したりと、長期にわたるコンサルティングを受けられる点がIFAのメリットである。

一方、アドバイザーのスキル・能力にばらつきがあるため、信頼できるIFAを見極めることが重要だ。

また、金融機関に比べると会社規模が小さく、不安を感じてしまうケースもあるだろう。

信頼して相談できるIFAを探せるサービスなどを活用し、自分に合ったアドバイザーを探し出すことをおすすめする。

新NISAの相談をしない方がいい先はある？

おすすめの相談先を紹介してきたが、一方で以下の相談先は新NISAの相談にあまり向かない。

それぞれの特徴や相談をしない方が良い理由について解説していく。

FP（ファイナンシャルプランナー）

FP（ファイナンシャルプランナー）は、お金に関して幅広い相談に対応する専門家だ。

家計の収支や保険、ローンの見直しを提案したり、老後資金・教育資金の準備をアドバイスしたりと、あらゆる切り口からサポートすることが特徴である。

新NISAの相談先としてFPが適さない理由は主に以下の2点だ。

FPは資産運用について一般的なアドバイスまでしか行えず、個別の具体的な銘柄について提案したり、売買を仲介したりすることはできない。

「自分に合った銘柄を提案してほしい」といった内容の相談は受け付けられないため、新NISAの相談先としては適さないと言えるだろう。

また、FPは専門的な資格を有していなくても名乗れてしまうため、信頼性の部分でも相談先として選ぶことが難しい。

実績が多かったり、ユーザーからの評判が良かったりするFPは問題ないが、実績・評判がほとんどないFPは投資の知識や提案スキルの面で不安が残るため注意が必要だ。

一方で「新NISAの基本的な仕組みを知りたい」「家計や保険、住宅ローンなども含めてお金の相談をしたい」という方はFPへの相談が向いている。

希望する相談内容を踏まえ、FPを利用すべきかどうかを検討しよう。

保険会社

保険会社では、生命保険や損害保険などの保険商品を取り扱っている。自分に合った保険プランの設計や最適な商品の提案だけでなく、加入中の保険の見直しや乗り換えの助言なども受けられる。

新NISAの相談先として保険会社が適さない理由は主に以下の2点だ。

そもそも新NISAは株式や投資信託などの金融商品を対象とした制度であり、保険商品を取り扱う保険会社に相談してもあまり意味がない。

新NISAに対応した商品の提案は受けられないため、ほかの相談先を検討するべきだろう。また、保険会社は資産運用の要素が取り入れられた保険商品も取り扱っている。

しかし投資と保障のどちらも中途半端になってしまったり、普通に投資をする場合より運用コストが割高となったりと、あまりメリットは多くないと言える。

資産運用を検討しているのであれば、運用を専門とする金融機関やIFAに相談した方が良いだろう。

もちろん「ライフステージが変わったので保険を見直したい」「最適な保険プランを知りたい」という方は保険会社への相談が向いている。

新NISAの相談は金融機関やIFA、保険の相談は保険会社といった形でそれぞれ専門の相談先に相談することをおすすめする。

新NISAの相談先を選ぶときのポイント

新NISAの相談先を選ぶ際、以下の4つのポイントに注目しておこう。

それぞれのポイントについて解説していくので、ぜひ参考にして最適な相談先を見極めよう。

相談内容に適しているかどうか

まず、相談先が対応している専門領域と自身が相談したい内容が合っているかどうかをチェックしておこう。

証券会社や銀行、IFAでは対応できる領域が異なるため、自分の相談内容に合わせて選ぶことが大切だ。

例えば、銀行では新NISAの対象商品として投資信託のみを扱っているが、証券会社やIFAは投資信託に加えて株式やETFなども取り扱っている。

「新NISAで個別の株式を購入したい」と考えている場合、銀行に相談してもアドバイスは得られない。

株式の取引を仲介する証券会社やIFAなどに相談し、銘柄選びや売買タイミングの見極めなどを相談すべきだろう。

自分が相談したい内容を明確にした上で、相談内容にもっとも適した相談先を見極めよう。

初心者でも相談しやすいかどうか

投資経験が少ない初心者でも相談しやすいかどうかという点も重要なポイントだ。

特に、新NISAを機に資産運用・投資を始めてみようと考えている方は、相談するハードルが低い相談先を見極めよう。

例えば、証券会社はこれまで投資をしたことがない人にとってはハードルが高く感じられる場合がある。

一方、銀行は預金や送金などで利用することも多く、心理的なハードルは低い。証券会社に比べると銀行の方が初心者でも相談しやすい環境と言えるだろう。

IFAの場合、店舗に出向かなくても相談できるという点で比較的相談しやすい。

近所のカフェを指定して面談をしたり、オンラインで自宅にいながら相談したりと柔軟に対応してもらえるため、初心者の方でも気軽に相談できる。

相談しやすい環境であるかどうかも重視して相談先を選択しよう。

手数料が分かりやすいかどうか

手数料体系が分かりやすく明示されているかどうかも重要なポイントだ。特に、IFAに相談する場合はどういった手数料体系を設けているかを事前にチェックしておこう。

銀行や証券会社の場合は相談自体に手数料はかからず、基本的には商品を売買すると手数料が発生する。

投資信託を購入すると保有期間中にも「信託報酬」と呼ばれるコストが発生し続ける。相談自体には手数料は発生しないため、商品を売買するときに手数料を確認しておくと良いだろう。

一方、IFAの場合は商品の売買で手数料が発生する「コミッション型」や顧客の資産残高に応じて一定割合で手数料が引かれる「フィー型」などがある。

また、1時間あたりの単価に応じて相談料金が決まる「コンサルティング料金型」を採用しているIFAも存在する。

IFAに相談する場合は「手数料体系が分かりやすく明示されているか」「手数料の内容に納得できるか」という点をチェックしておくと良い。

無駄なコストを発生させないためにも、事前に手数料についてはよく調べておこう。

長期的なサポートはあるかどうか

新NISAは生涯にわたって非課税の恩恵を受けられる制度である。長期的な目線を持って運用を続けていくことになるため、サポートも長期にわたって提供してくれる相談先を選ぶことが重要だ。

銀行や証券会社の場合、担当者は数年おきに転勤・異動などで変わってしまうケースが多い。

担当者が変わったことで運用方針を再度擦り合わせたり、信頼関係を構築し直したりしなければならない。

一方、IFAは転勤や異動などの会社都合で担当者が変わることは基本的にない。

同じ担当者が一貫した運用方針でサポートしてくれるため、長期的な信頼関係を築くことができる。

年齢を重ねてリスク許容度が低下したり、子どもの独立で資産状況に変化が生じたりしたときにも安心して相談できるだろう。

長期的にサポートを提供してくれるかどうかという観点で相談先を選ぶことも大切だ。

相談前に知っておきたい新NISAの基本知識

ここまで新NISAの相談先について解説してきたが、そもそも新NISAがどんな制度か分からないという方もいるだろう。

NISAは株式や投資信託で得られる利益が非課税となる制度であり、2024年に制度が改正されて「新NISA」と呼ばれるようになった。

通常、株式や投資信託で利益を得た場合は20.315%の税金が課される。仮に10万円の利益が生じたとしても、手元に残るのはおよそ8万円となる。

しかし新NISAで投資をした場合、10万円の利益をそのまま受け取ることが可能だ。

2023年までの旧NISAでは「つみたてNISA」「一般NISA」という枠が設けられており、どちらか一方しか選べなかった。

新NISAでは「つみたて投資枠」「成長投資枠」と名称が変更され、2つの非課税投資枠を併用することもできる。

	新NISA（2024年以降）		旧NISA（2023年まで）
非課税投資枠の名称	つみたて投資枠	成長投資枠	つみたてNISA	一般NISA
制度の併用可否	可能		不可（選択制）
年間投資枠	120万円	240万円	40万円	120万円
非課税限度額	1,800万円（成長投資枠は1,200万円まで）		800万円	600万円
非課税保有期間	無期限		最大20年	最大5年

旧NISAと比べると「非課税期間が無期限化（従来は最長20年または5年）」「非課税枠が生涯で1,800万円まで拡大（従来は最大800万円または600万円）」といった利点がある。

より非課税のメリットを受けやすくなったことが新NISAの特徴だ。

新NISAの相談前に準備しておくと良いこと

新NISAに関する相談をする前に以下の2点について準備をしておくと良い。

それぞれのポイントについて解説するので、ぜひ参考にして相談に向けた準備を進めておこう。

家計の収支や資産状況を確認する

まず、現在の家計の収支や資産状況を確認しておくことをおすすめする。

アドバイザーはあなたの収支や資産状況に合わせて助言を提供するため、スムーズに相談を進めるためにも事前に収支・資産状況を整理しておこう。

収支の確認が難しい場合は、1〜2ヶ月ほど家計簿をつけてから相談に進むと良いだろう。

最近では銀行口座やクレジットカードを連携して家計簿をつけられるアプリも存在するため、上手く活用して家計の状況を可視化しておくことをおすすめする。

また、資産状況については銀行の預金口座の残高だけでなく、保険や年金の加入状況なども分かるとスムーズに相談が進められる。

保険証券やねんきん定期便など、保険や年金の状況が分かる資料を準備しておくと良いだろう。

運用目標・リスク許容度を考える

自分自身の運用の目標やリスク許容度について事前に考えておくと良い。

もちろん相談時にアドバイザーが一緒に考えてくれるため準備せずに相談に臨んでも問題ないが、事前に自分で考えておくことでスムーズに相談を進められる。

運用の目標は「子どもが大学に進学する費用を500万円ほど貯めたい」「老後の生活費として2,000万円ほど準備したい」など、時期と金額をざっくりとイメージしておくと良い。

具体的な数値についてはアドバイザーが助言してくれるため、大まかな運用目標を立てておこう。

リスク許容度は、投資対象の価格がマイナスに振れた時にどの程度の損失まで許容できるかという度合いのことだ。

資産状況や年齢、性格によってリスク許容度は異なるため、事前に損失をイメージして「どれくらいまで耐えられるか」を考えておくと良いだろう。

新NISAについて相談する時の流れ

金融機関やIFAに新NISAの相談をする場合、一般的には以下の流れで進んでいく。

ここではそれぞれのステップについて解説するので、ぜひ参考にして新NISAの相談を始めてみよう。

事前準備

まず、実際に相談をする前に事前準備を進めておこう。適当に相談に進んでしまうと、提案に流されて自分の意向に沿わない形で資産運用を始めることになってしまうため注意が必要だ。

前述の通り、収支や資産状況を整理したり、運用目標・リスク許容度について考えたりといった事前準備をしておくと良い。

相談がスムーズに進むだけでなく、自分でも資産運用について考えておくことで提案内容を鵜呑みにせずに判断できるためだ。

また、自分に合った相談先を見極めることも事前準備の段階で重要な要素である。証券会社や銀行、IFAなどの選択肢から自分に合った相談先を見極め、どこで相談すべきかを決めておこう。

相談

事前の準備が完了し、自分に合った相談先を見つけたら実際に相談に進もう。

証券会社や銀行の場合は店舗の窓口に出向いて相談する形が一般的だが、IFAの場合は店舗以外にもカフェやオンラインでの相談が可能だ。

実際に相談に進むと、運用の目標や投資に対する考え方、家計や資産の状況、投資に対する理解度などのヒアリングが行われる。

アドバイザーはそれらの内容を総合的に判断し、あなたにぴったりの運用プラン・商品を提案してくれる。

運用プランや商品に関する説明を受け、気になる点や不安な点などがあれば遠慮せずに質問しておこう。

不明点を残したまま進めてしまうと、実際に運用するときに想定外のトラブルが発生する可能性があるためだ。特に、想定されるリスクの内容や手数料については忘れずに確認しておきたい。

商品の特徴やリスク、手数料をしっかりと確認し、自分の意向に沿ったものかどうかをチェックしておこう。

口座開設

アドバイザーからの提案内容に納得ができたら、口座開設の手続きを進める。新NISAの専用口座を開設する手続きのために、書類の記入や本人確認書類の提出などを行う。

証券会社で口座を開設する場合、新NISAの専用口座と共に「証券総合口座」も開設する必要がある。また、銀行の場合は預金口座の開設が必要な場合が多いものの、すでに預金口座がある場合は必要ない。

IFAの場合、提携している証券会社の口座開設手続きを行うことになる。手続きはIFA経由で簡単にできるため、アドバイザーの指示に従って手続きを進めよう。

なお、NISA口座の開設には書類の確認や税務署での審査などにより、通常1〜3週間ほどかかる。なるべく早く運用を始めたいと考えている方は、早めに口座開設手続きを進めておこう。

取引開始

税務署での審査に問題なく通過し、NISA口座の開設が完了すると取引をスタートできる。アドバイザーの指示に従って必要な金額を入金し、事前に提案されていた商品を購入しよう。

基本的に証券会社や銀行、IFAに相談している場合、取引の手続きはほとんどサポートしてもらえる。もし自分でも投資したい商品を見つけた場合は、アドバイザーに相談して取引を実行しよう。

新NISAの相談先は「資産運用ナビ」で探そう

ここまで新NISAのおすすめの相談先や信頼できる相談先を選ぶポイントなどを解説してきたが、実際に自分に合う相談先を見極めることは容易ではない。

信頼できる相談先をお探しの方は、資産運用アドバイザーを検索できるサービス「資産運用ナビ」の利用がおすすめだ。

ここでは資産運用ナビの基本的な特徴やメリット・強み、実際に利用したユーザーからの口コミを紹介していく。ぜひ参考にして「資産運用ナビ」の利用を検討しよう。

資産運用ナビとは

資産運用ナビとは、相談先を探す個人投資家に資産運用アドバイザーを紹介するサービスである。

希望条件を入力するだけであなたにぴったりの資産運用アドバイザーが自動で診断され、マッチングできることが特徴だ。

資産運用ナビは以下のステップで簡単に利用できる。

資産運用ナビに登録されているアドバイザーは、特定の金融機関には所属していない。

そのため、企業の利益ではなく顧客本位のアドバイスで老後に向けた資産形成や新NISAを活用した運用をサポートする。

「新NISAについての相談先を探している」「信頼できるアドバイザーを見つけたい」という方は資産運用ナビの活用がおすすめだ。

資産運用ナビのメリット・強み

資産運用ナビのメリット・強みとして主に以下の3点が挙げられる。

資産運用ナビでは、アドバイザーの紹介料や相談にかかる費用が原則無料となっている。

何度でも相談可能となっており、提案内容に納得するまで繰り返し面談を行ったり、相性が良い担当者に出会うために複数のアドバイザーと面談したりといったことも無料で対応可能だ。

無料で何度も相談できる点は資産運用ナビの大きな強みと言えるだろう。また、アドバイザーの紹介は全国47都道府県どこでも対応している。

オンラインでの面談も対応しており、画面上に資料を共有することで対面と変わらないクオリティで提案を受けることが可能だ。

忙しくて移動が難しい方や地方に居住している方でも安心して相談できるだろう。そして、資産運用ナビで紹介するアドバイザーは基本的に長期にわたる相談に対応している。

ライフステージの変化に伴う運用戦略の変更や相続・贈与といった資産承継問題など、長期的な信頼関係の上であらゆる悩みを相談できることが特徴だ。

ぜひこの機会に資産運用ナビを活用し、信頼できるアドバイザーを探してみてはいかがだろうか。

利用者の口コミ

資産運用ナビのマッチングサービスについて、実際に資産運用ナビを利用したユーザーからは以下のような口コミが寄せられている。

希望の相談内容に合ったアドバイザーと出会えたことに満足している声が多く寄せられている。

ほかにも優秀なアドバイザーとマッチングできたという声が多く、非常に満足度が高いサービスであることが分かる。

また、紹介されたアドバイザーについては以下のような評価が寄せられた。

アドバイザーの対応にも満足している声が多く寄せられていた。実際に面談したユーザーから高く評価されている点は、これから利用を検討している方にとってもプラスの判断材料となるだろう。

利用者からの口コミを参考にし、資産運用ナビを利用すべきかどうかを検討しよう。

新NISAの最適な相談先を見極めよう

新NISAの相談を検討しているのであれば、証券会社や銀行、IFAといった相談先がおすすめだ。

「相談内容に適しているかどうか」「初心者でも相談しやすいかどうか」「長期的なサポートはあるかどうか」といった観点から信頼できる相談先を見極めよう。

また、新NISAの相談をする前には家計の収支や資産状況を確認したり、運用目標・リスク許容度を考えたりといった準備をしておくと良い。

事前準備がしっかりしていると相談がスムーズに進むだけでなく、提案内容を鵜呑みにせずに自分で判断できるためだ。

そして、新NISAについて信頼できる相談先をお探しの方は「資産運用ナビ」の利用をおすすめする。

あなたにぴったりの資産運用アドバイザーとマッチングでき、無料で何度でも相談できることが特徴だ。実際に利用したユーザーからも高く評価されている。

ぜひこの機会に「資産運用ナビ」を活用し、信頼できるアドバイザーに新NISAの悩みや不安を相談してみてはいかがだろうか。